コラム
脱「子どものくせに」社会へ
「女のくせに」の次に考えたいこと
かつて、日本社会では「女のくせに」という言葉が、当たり前のように使われていました。
「女だから」という理由で、学ぶこと、働くこと、社会の意思決定に参加することが制限されてきた時代は、決して遠い過去ではありません。NHKの朝ドラ『虎に翼』でも、女性が法曹の世界に進もうとするだけで、周囲から冷ややかな目を向けられる様子が描かれていました。
もちろん、今も男女平等が完全に実現したとはいえません。それでも、法制度が整えられ、社会の意識も変わり、少なくとも「女のくせに」と公然と言うことは許されにくくなりました。
では、「女のくせに」の次に、私たちが手放すべきものは何でしょうか。
私は、その一つが「子どものくせに」ではないかと思っています。
最近は、面と向かって「子どものくせに、分かったようなことを言うな」と言われることは減っているかもしれません。しかし、
「子どもにはまだ分からない」
「子どもなんだから、大人が決めてあげなければならない」
「まだ子どもなのだから、大人の言うことを聞くべきだ」
という考え方は、今も社会のあちこちに残っているように思います。私自身も、ついそう考えてしまうことがありますし、「まだ子どもなんだから」という言葉は今でもよく耳にします。
もちろん、女性と子どもでは事情が異なります。子どもは発達の途中にあり、年齢や発達に応じた保護や支援を必要とします。
しかし、本人の声を聴く前から「あなたには分からない」と決めつけ、強い立場にある人が代わりに決めてしまうことには、共通する問題があるのではないでしょうか。
問題は、「子どものくせに」という言葉そのものではありません。子どもを一段下に置き、本人の声を十分に聴かずに、大人が正しいと決めてしまうことなのです。
子どもは、保護の対象であると同時に、権利の主体
子どもは、決して意思のない存在ではありません。
乳児であっても、泣き声や表情、視線、身ぶりによって、自分の快・不快や欲求を伝えています。大人は、そうした小さなサインを受け取り、応答することができます。
子どもが発達の途中にあることと、意思を持つ一人の人間であることは、矛盾しません。
法律の世界でも、子どもは単に保護される存在ではなく、権利の主体として位置づけられています。
1989年に国連で採択された子どもの権利条約は、第12条で、子どもが自分に影響を及ぼすすべての事項について自由に意見を表明する権利を保障し、その意見が年齢や成熟度に応じて相応に考慮されることを定めています。
日本でも、2023年に施行されたこども基本法が、子どもの意見表明の機会を確保し、その意見を尊重することを基本理念に掲げています。また、国や地方公共団体がこども施策を策定・実施・評価する際には、子どもなどの意見を反映するために必要な措置を講じることとされています。
では、子どもの意見を尊重するとは、どういうことでしょうか。
それは、子どもの希望をすべてそのまま実現することでも、すべてを子ども自身に決めさせることでもありません。
大人が安全や他者の権利などを考慮して判断しなければならない場面もあります。
しかし、子どもの意見を聴くことと、その意見を意思決定の過程で尊重することは、切り離せません。
意見を聴いても、実際には最初から結論が決まっていて、子どもの声によって何も変わる余地がないとすれば、意見表明は形だけのものになってしまいます。
子どもの意見を真剣に受け止め、判断に反映できることは反映する。
反映できない場合にも、その理由を説明し、一緒に考える。
そうした過程を大切にすることが、子どもを権利の主体として尊重することにつながるのだと思います。
学校は、子どもたちが今を生きる「小さな社会」
子どもの声を尊重し、意思決定に参加できる環境を考えるとき、学校は重要な場所です。
学校は、よく「小さな社会」と言われます。
子どもたちは学校で、教科の知識だけでなく、自分と違う考えの人がいること、自分の考えを伝えること、人の話を聴くこと、話し合い、折り合いをつけることを学びます。
教育基本法も、教育の目標として、主体的に社会の形成に参画する態度を養うことを掲げています。
しかし、学校は、子どもたちが将来社会に参加するための準備をする場所であるだけではありません。子どもたちは、すでに社会の一員であり、学校は、子どもたちが今まさに生きている社会の一つなのです。
そう考えると、学校で子どもたちの声がどのように扱われているかは、とても重要です。
「子どもたちに選択肢を与えています」と言われることがあります。
けれど、それが大人の決めた枠の中で「AとBのどちらにしますか」と選ばせるだけなら、社会への参加としては十分ではないでしょう。
もちろん、年齢や発達に応じて、選択肢を用意することが適切な場合もあります。
しかし、本当に社会の意思決定に参加するということは、与えられた選択肢から一つを選ぶことだけではありません。
「そもそも、なぜAとBしかないのか」
「Cという方法はないのか」
「このルールそのものを変えることはできないのか」
そんな問いを発し、選択肢やルールをつくる過程にも関わることです。
例えば、学校のルールや行事について、子どもたち自身が困りごとや希望を出し合い、話し合い、大人と一緒に解決方法を考える。
自分の意見がそのまま採用されなくても、なぜそのような結論になったのかを理解し、納得できなければ、さらに意見を伝えられる。
そうした経験を通して、子どもたちは、自分の声には意味があり、自分も社会をつくる一員なのだと実感できるのではないでしょうか。
反対に、何もかも大人が決め、その範囲でだけ選ぶ経験を積み重ねれば、子どもたちは「社会のルールは誰かが決めるもので、自分たちは従う側なのだ」と学んでしまうかもしれません。
学校が本当に「小さな社会」であるなら、そこでの意思決定のあり方自体も、子どもたちにとって大切な学びなのだと思います。
子どもの声を尊重できる教育環境を
もっとも、子どもの声を尊重することを理念として掲げるだけでは、十分ではありません。
一人ひとりの声に耳を傾け、対話を重ねるためには、それを可能にする時間や人員、仕組みが必要です。
文部科学省は「主体的・対話的で深い学び」や「個別最適な学び」「協働的な学び」を掲げています。
しかし、例えば、小学校の児童30~35人を教員一人で受け持ちながら、一人ひとりの思いや困りごとを丁寧に聴き、対話を重ねることは、容易ではないでしょう。
子どもたちが自分の考えを伝え、他者の意見を聴き、話し合いに参加できるようにするためには、発達に応じた支援も欠かせません。
子どもの権利を大切にするのであれば、その権利を実際に行使できる環境を整えることまで考える必要があります。
学級規模や教員配置、授業のあり方、子どもの意見を学校運営に反映する仕組みなど、学校の制度や環境そのものを見直すことも、大人に求められる役割なのだと思います。
大人にも必要な「セルフアドボカシー」
そして、子どもの声を尊重する社会をつくるためには、私たち大人自身も変わる必要があるように思います。
私たち自身は、子どもの頃にどれほど自分の声を尊重されてきたでしょうか。
「黙って聞きなさい」
「先生の言うことを聞きなさい」
「決まったことだから仕方がない」
そんな言葉を聞きながら、自分の意見を伝えたり、異なる考えを持つ相手と話し合ったり、対話によって合意をつくったりする経験を、どれほど積んできたでしょうか。
私たち大人が、権威ある人の判断に従いがちだったり、対話による合意形成を苦手としたりすることも、こうした経験と無関係ではないのかもしれません。
ここで考えたいのが、「セルフアドボカシー」という言葉です。
セルフアドボカシーは、障害のある人の権利運動などを通じて広がってきた考え方です。
かつて、「本人には分からないから、家族や専門家が本人のために決める」という考え方に対して、当事者自身が声を上げ、意思決定に参加することの大切さが訴えられてきました。
自分自身の希望や困りごと、必要な支援、そして自分の権利を理解し、それを自分に合った方法で伝え、必要な支援や環境の改善を求めていくこと。
それが、セルフアドボカシーの基本的な考え方です。
これは、子どもにとっても大切なことです。
自分は何を感じ、何を望み、何に困っているのか。それに気づいて、誰かに伝えることができる。
そして、困ったときには助けを求め、自分に必要な支援を受けながら、意思決定に関わることができる。
こうした経験が、子ども自身の声を育てていきます。
さらに、それぞれが自分の声を持つ存在だからこそ、互いの声を聴き、意見が違えば話し合い、折り合えるところを探していくことが必要になります。
セルフアドボカシーと、他者との対話や合意形成は、どちらも民主的な社会を支える大切な力です。
そして、子どもたちにこうした力を育んでほしいのであれば、大人自身が、子どもの声を聴き、自分の考えを押しつけることなく、対話を通じて物事を決める姿を示す必要があるのだと思います。
脱「子どものくせに」社会へ
かつて「女のくせに」という言葉が当たり前だった社会から、女性も社会の意思決定に参加する社会へと、私たちは長い時間をかけて変化してきました。
子どもの権利についても、今、同じように、社会のあり方を問い直すことが求められているのではないでしょうか。
子どもを守り、育てることは、大人の大切な役割です。
しかし、それは、大人が子どもの代わりに何もかも決めてしまうことではありません。
子どもの声を聴き、その意思を尊重し、必要な支援をしながら、ともに考えること。そして、子ども自身が社会の一員として意思決定に参加できる環境をつくることです。
それは、子どものためだけではありません。
家庭でも、学校でも、職場でも、地域でも、立場の強い人が一方的に決めるのではなく、互いの声を尊重し、対話を通じて物事を決めていく、そんな社会をつくることにつながるはずです。
脱「子どものくせに」社会――それは、子どもの権利を尊重するための一歩であると同時に、私たち大人自身が、よりよい社会のつくり方を学び直す一歩でもあるのだと思います。
(2026.8.11改)